「フラッグシップキラー」OnePlus、北米・欧州から事実上撤退
原題: OnePlus, the ‘Flagship-Killer’ Smartphone Brand, Is All but Dead
なぜ重要か
中国系スマートフォンブランドの欧米撤退は、米中間の規制・地政学的リスクが事業戦略に直結することを示す重要な事例となる。
スマートフォンブランドのOnePlusが北米・欧州市場から事実上撤退していることが明らかになった。親会社のOppoは複数の地域でスタッフを削減し、欧州の多くの従業員はOppoやRealmeへ異動した。WIREDが元従業員への取材とLinkedInの更新情報を追跡し、2026年3月から6月の間に多数の離職を確認した。
2013年に「フラッグシップキラー」として登場し、SamsungやAppleに対抗したスマートフォンブランドのOnePlusが事実上の終焉を迎えつつある。OnePlusは世界第4位のスマートフォンメーカーOppoの子会社だが、過去数か月にわたって複数地域でスタッフの削減が進んでいる。欧州の従業員の多くはOppoや同じくOppo傘下のブランドRealmeへと移籍した。WIREDは元従業員への取材とLinkedIn上の数十件の更新情報を1か月にわたって追跡し、2026年3月から6月の間に多数の離職が発生したことを確認した。
OppoはWIREDの取材に対し、「リソースを統合し、グローバルな製品戦略のシナジーを高めるため、Realmeは海外市場に集中し中国での新製品投入を停止する。OnePlusの中国における製品ロードマップは変わらない」との声明を発表した。ただし、北米・欧州市場からの正式撤退については明言を避けた。インド市場の行方も不明確なままとなっている。
匿名を条件に取材に応じた関係者によると、OnePlusは2026年4月に同氏を含む従業員を解雇し、管理職はそれより早く削減されており、ニューヨーク市のオフィスは全て閉鎖されたという。「これはチームの誰にも意見を求めない、トップダウンの決定だった」と同氏は語った。
OppoはOnygenOSをOppo独自のColorOSに置き換えるとの噂が流れているが、既存端末へのソフトウェアアップデートや修理・サポートの対応についてはコメントしていない。2020年にOnePlusを去り、スマートフォン会社Nothingを設立した共同創業者Carl Peiへのコメント要請に対し、Nothingの広報担当者は回答を断った。
Oppoが北米から撤退する背景には、HuaweiやZTEが国家安全保障上の懸念から米国で事実上禁止された前例や、FCCによる海外製ルーターの販売規制強化といった米中間の規制環境の変化も存在するとみられる。なお、OnePlusの最新フラッグシップ「OnePlus 15」は2026年1月に発売されたばかりだった。