流星監視の非営利団体がサイバー攻撃で壊滅的打撃
原題: Nonprofit that tracks meteors taken down by "critical blow" from a cyberattack
なぜ重要か
科学インフラへのサイバー攻撃は業界横断的なリスクを示しており、公的助成や寄付に依存する非営利技術組織の脆弱性が改めて問われている。
流星現象の観測を記録・公開する国際流星機構（IMO）が、サイバー攻撃によって「致命的な打撃（critical blow）」を受け、サイト大部分がオフライン状態に陥った。2026年9月16日に判明。復旧まで数週間の部分的なダウンタイムが続く見通しで、現在は火球観測の受付とFacebookページで最低限の情報提供を継続している。
1988年に正式設立されたIMOは、世界中のアマチュア・プロ研究者による流星観測を統一基準でまとめ、テキスト・写真・動画からなるデータベースを公開してきた非営利団体だ。隔月刊誌「WGN（Working Group News）」も発行しており、天文分野では不可欠なインフラとみなされている。
攻撃を受けた同組織はウェブサイト上の静的ページで「老朽化したインフラへの致命的な打撃を受け、サイトの大部分がオフラインになった」と説明。新インフラへの移行作業を進めながら、数週間にわたる部分的なダウンタイムを覚悟していると明かした。現時点で攻撃の犯人や身代金要求の報告はない。
カンピオン大学の天文学准教授サム・ローラー氏はArs Technicaに「サイトがダウンしているのは非常に残念だ。本当に役に立つリソースだった」とコメントした。
なぜ公開データが大半を占める流星観測団体が標的になったのかは不明だ。宇宙関連組織へのサイバー攻撃自体は珍しいが、過去にはNASAシステムへの不正アクセス、米国立科学財団のNOIRLab施設へのハック、チリのアタカマ大型ミリ波サブミリ波干渉計（ALMA）への攻撃などが起きている。米政府機関は2023年、宇宙関連の官民組織が国家支援のハッカー集団に狙われる可能性があると警告を出していた。同年には米国気象学会がランサムウェア攻撃を受けているが、今回のIMO攻撃との類似点は現時点では確認されていない。