輸出禁止Nvidia製チップが中国AI最強モデルを支えていた
原題: Export-banned Nvidia chips are behind China’s most powerful AI models — uh-oh, Jensen!
なぜ重要か
輸出規制の抜け穴が実証されたことで、米国のAI覇権戦略の実効性が根本から問われる局面に入る。
元OpenAI研究者Will DePueが率いる非営利団体Unemployment Labsの調査により、DeepSeek、Moonshot AI、MiniMax、Ant Groupが公開した大規模言語モデルの重みに、米国が輸出禁止したNvidiaのBlackwell GPUで学習した痕跡が残っていることが判明した。Epoch AIは2024〜2025年に約200万個の高度なチップが最終目的地を隠す手口で中国に流入したと推計している。
NvidiaのBlackwell GPUは中国および中国系企業への輸出が禁じられているが、中国を代表するフロンティアAIラボがそのチップでモデルを学習させていたとする調査結果が浮上した。
Unemployment LabsのDePueは、モデルの重みには学習に使われたチップの構成情報が残ることに着目。DeepSeekのV4シリーズやMoonshot AIの「Kimi K3」など注目度の高いモデルを分析し、Blackwell特有の「指紋」を検出したと主張している。白宮技術顧問Michael Kratsiosも今年初め、米情報機関の情報を引用しMoonshot AIが輸出禁止チップを使用したと述べていた。
Epoch AIの推計では、2024〜2025年に約200万個の高性能チップが最終輸送先を偽装する手口で中国に流入。マレーシアには同期間に27万5000個のNvidia AIアクセラレーターが輸入されており、現地のデータセンターを経由して中国企業がコンピューティングリソースを調達する手法が横行しているとされる。ただし、これらのモデルが完全にNvidiaチップだけで学習されたとは断定できず、輸出管理法に違反したかどうかもこの事実だけでは確定しない。
一方、Nvidia CEOのJensen Huangは今週、Megaspeed社幹部のAlice Huangとの不倫を認め同社を去った。Alice Huangは中国へのNvidiaチップ密輸に関与した疑いがかかる企業の幹部であり、中国の情報機関のエージェントとも指摘されている。NvidiaがHuangとの関係を清算した背景には、個人スキャンダルだけでなく、同社自体の輸出管理違反に絡む企業責任リスクがあったとみられる。
輸出規制強硬派は従来から、チップの所有者や設置場所だけでなく「誰が使うか」まで管理すべきと主張しており、今回の調査結果はその論拠を補強する形となった。