メモリ不足、2028年まで継続の見通し
原題: Memory executives expect RAM shortage to continue through 2028
なぜ重要か
AI向けHBM優先がコンシューマー市場を長期にわたって圧迫する構造的変化であり、PC・スマホ市場全体のコスト戦略に直結する。
MicronのCEO Sanjay Mehrotraは2026年10月1日、メモリの供給不足が少なくとも2028年まで続くと投資家に説明した。2027年分のHBM販売量の大半はすでに完売状態で、価格は2026年比で大幅に上昇。SamsungのEVP Kim Taewooも、2027年にはHBMがDRAMメーカーのウェハー生産能力の約30%を占めると述べ、コンシューマー向けメモリの供給をさらに圧迫すると警告した。
MicronとSamsungの幹部が今週相次いで、メモリ不足が今後数年間継続するとの見通しを示した。
MicronのCEO Mehrotraは投資家向け説明会で、同社の2027年分メモリ出荷量の75%がすでに顧客に割り当て済みであり、現在の営業交渉の中心はすでに2028年分に移っていると明かした。HBMについては「2027年分の大部分がすでに完売しており、価格は2026年より大幅に高い」と述べた。
新たなクリーンルームの開設は2028年を予定しているが、Mehrotraは「稼働後も生産量は段階的にしか増加しない。それが製造の本質だ」と説明。加えて、HBMの規格がHBM3EからHBM4・HBM4Eへ移行するにあたり「トレード比率」がサプライ成長の逆風になるとし、ノード世代移行による1ウェハーあたりの生産性向上も従来ほど見込めないと指摘した。AIの大規模モデル化、長いコンテキスト処理、エンタープライズ向けAIエージェントの普及など需要側の変化が速く、供給が追いつく時期は「不明」だとした。
SamsungのEVP Kim Taewooも同週、HBMが2027年にDRAMメーカーのウェハー生産能力の約30%を占めると予測。2026年の20%から大きく増加し、一般消費者向けDRAMの生産余力をさらに削る形になる。
こうした状況を背景に、MicronはすでにCrucialブランドによるコンシューマー向けRAMの販売を2025年12月に終了し、AIやデータセンター向けの大口顧客への集中を明言している。消費者への影響はすでに顕在化しており、プリビルドPCの価格上昇や低メモリ構成モデルの増加、スマートフォン・ストリーミングデバイス・ゲームコンソールの値上げが相次いでいる。