Furo創業者、独帰国が功を奏す—米VCから資金調達成功
原題: Furo’s founders left Silicon Valley — and it’s paying off
なぜ重要か
欧州拠点スタートアップが米国VCから資金調達しつつ地元市場を優先する「二拠点戦略」の有効性を示す事例として注目される。
産業用蓄電システム向けソフトウェアを開発するドイツのスタートアップFuroは、シリコンバレーからドイツへ帰国した28歳の共同創業者3名が設立し、米国のTQ Ventures主導のラウンドで400万ドルの資金調達を完了。創業からわずか1年でドイツ鉄道Deutsche Bahnなどの大企業クライアントを獲得した。
Furoは産業用蓄電システム向けソフトウェアを開発するドイツのスタートアップで、共同創業者のLena Sophia Voß、Leonie Wagner、Simon Wittnerの3名（いずれも28歳）が設立した。
3人はミュンヘン工科大学（TU Munich）と連携するCenter for Digital Technology and Management（CDTM）のプログラムを通じてシリコンバレーに渡り、StanfordやUC Berkeleyで学んだ。その後Apple、Google X、AIスタートアップなどで勤務したが、ビザ取得資格があり正社員としての雇用継続オファーを持ちながらも、意図的にドイツへ帰国することを選択した。
資金調達ラウンドはTQ Ventures（米国）がリードし、Neo、Sheryl SandbergのファンドであるSandberg Bernthal Venture Partners、さらにCDTMが参加。調達額は400万ドルに達した。法人格はデラウェア州のC Corp.として設立されている。
Voßによると、Furoはドイツをはじめ欧州でのエネルギーコスト削減という課題に取り組むにあたり、現地に拠点を置くことが不可欠だったと説明。「アーリーステージの企業にとって、ネットワークと顧客との近さが最も重要だ」と述べた。過去5年間でドイツが相次ぐエネルギー危機に直面したことも、欧州拠点の選択を後押しした。
FuroはかつてLumera Energyという社名でNeoのアクセラレータープログラムに参加した際には米国を拠点としていたが、顧客との距離感が課題となりドイツへ移転した。VoßはVC大手a16zが「自国に片足を、シリコンバレーにもう片足を置くことに優位性がある」と述べたことにも言及し、Furoのモデルがこの考え方を体現していると語った。
ミュンヘンを拠点とすることでネットワークを通じた顧客紹介や業界メンターへのアクセスが得られ、成長に大きく貢献したとVoßは述べている。